「築古の戸建てを受け継いだけれど、古くてそのまま住むのは難しそう…」

「リフォームを考えているけれど、どのくらいの費用がかかるのか分からない」

そんな悩みを抱えていませんか？

この記事では、フルリフォームの費用相場や坪数別の目安、2026年の最新補助金制度から、失敗しないためのポイントまでを詳しく解説します。

リフォームは決して安くはありませんが、計画的に進めれば、コストを抑えながら快適な住まいを手に入れることができます。

家族が安心して暮らせる家づくりのために、まずはリフォームの基本を押さえていきましょう。

戸建てのフルリフォームの費用相場

リフォーム費用は工事の範囲・内容・材料グレードによって大きく変動します。

後から予算オーバーにならないよう、ここではフルリフォームの総額相場・坪数別の費用目安・平屋と2階建ての違いについて解説します。

フルリフォームの費用相場は1,000万円〜2,500万円

戸建てのフルリフォームにかかる総額は、実施する工事の範囲が建物の骨組みまで及ぶかどうかで大きく金額が変わります。

内装や設備の交換をメインとする表層リフォームであれば1,000万円程度で収まる場合もありますが、間取り変更を伴う場合は2,000万円を超える場合もあります。

最近では資材価格の高騰や人件費の上昇が続いているため、以前よりも余裕を持った予算を組んでおくことが理想の住まいを叶えるためのポイントとなります。

リフォーム箇所	費用相場	主な工事内容
フルリフォーム	2,000万円～	間取り変更や耐震補強などを含む大規模なリフォーム
部分的なリフォーム	1,000万円※規模による	内装・水回り設備の交換といった複数の箇所で行うリフォーム

延床面積・坪数別の費用シミュレーション

建物の広さ（坪数）は、リフォーム費用を算出する上で最も基本的な指標となります。

一般的に、延床面積が広くなるほど材料費や工数が増えるため、以下の坪数別の目安を参考に自分の家に当てはめてみましょう。

• 20坪（約66㎡）：800万円〜1,500万円 コンパクトな平屋や狭小住宅に適した規模です。動線を整理し、効率的な空間活用を目指す改修が主流となります。
• 30坪（約99㎡）：1,200万円〜2,200万円 一般的な3LDK〜4LDKの戸建てに多い広さです。水回りの全面刷新に加え、リビングの拡張などの間取り変更も含めた予算感です。
• 40坪（約132㎡）：1,800万円〜3,000万円超 二世帯住宅や大型物件が該当します。部屋数が多いため、断熱改修や外装まで含めると3,000万円を超えるケースも多く見られます。

なお、平屋の場合は2階建てに比べて「屋根」や「基礎」の面積が広くなるため、坪単価が割高になりやすい傾向がある点に注意が必要です。

平屋と2階建てで異なる坪単価

同じ延床面積であっても、平屋建てと2階建てではリフォームに必要なコストが大きく変わります。

平屋は2階がない分だけ基礎の面積や屋根の面積が2階建ての約2倍となるため、屋根の葺き替えや基礎補強を行う際の坪単価は高くなる傾向にあります。

一方で2階建ては、外壁塗装や補修の際に高額な足場代が必要となり、上下階を貫通する配管工事などの工程が発生する分だけ費用が加算されます。

自分の家がどのような構造であるかを踏まえて、リフォーム会社に構造的な特徴を考慮した見積もりを依頼することが予算計画の第一歩です。

場所・工事目的の戸建てリフォームの費用

戸建てのリフォームでは、場所や工事の目的によって必要な費用が大きく異なります。

ここでは、フルリフォームの中でも特に費用がかさみやすい主要なリフォーム箇所の水回りや構造に関わる改修、外装などの項目ごとに具体的な金額の目安を詳しく解説します。

それぞれの場所でどのような工事が必要になるのかを理解することで、優先順位をつけた効率的なリフォーム計画が立てられるようになります。

箇所・目的	費用相場	主な工事内容
水回り	180万円〜600万円	キッチン、浴室、トイレ、洗面台の設備交換、配管工事など
耐震補強	100万円〜300万円	耐力壁の設置、接合部の金物補強など
断熱改修	50万円〜300万円	窓の交換、壁や床、天井への断熱材充填など
外装	100万円〜300万円	外壁の塗装・張り替え、屋根の補修・葺き替えなど

水回りリフォームの費用相場は180万円〜600万円

キッチンや浴室などの水回り設備を新しくする費用は、選ぶ製品のグレードや設置場所の移動があるかどうかで大きく変動します。

キッチンの交換には70万円から250万円、システムバスへの変更には50万円から200万円程度の予算を見ておくのが一般的です。

築30年を超える住宅では、目に見えない床下の配管が錆びたり腐食したりしている可能性が高いため、設備の交換に合わせて配管も一新することをおすすめします。

最新の設備は節水性能や清掃性が格段に向上しているため、初期投資はかかりますが将来の水道代や家事の負担を減らす大きなメリットがあります。

リフォーム箇所	費用相場	主な工事内容
キッチン	70万円～250万円	システムキッチンの交換、レイアウト変更
浴室	50万円～200万円	ユニットバス交換、追いだき機能の追加
トイレ	20万円～50万円	便器交換、温水洗浄便座の追加
洗面台	10万円～50万円	洗面化粧台交換、収納増設
配管工事	10万円～50万円	排水管・給水管の交換、漏水対策

耐震リフォームの費用相場は250万円〜700万円

戸建ての耐震リフォームは、築年数や現行の耐震基準を満たしているかによって費用が変わります。

特に1981年以前に建てられた旧耐震基準の物件では、壁の中に補強材を入れたり基礎を強化したりする工事で250万円以上の費用がかかることがあります。

耐震診断の結果に基づいて、必要な箇所に効率よく耐震壁を配置したり柱の接合部を金物で補強したりすることで、建物の倒壊リスクを大幅に下げることができます。

屋根材を重い瓦から軽量なガルバリウム鋼板などに変更する軽量化工事も、地震時の揺れを抑えるためにはとても有効です。

リフォーム箇所	費用相場	主な工事内容
耐震診断	5万円～20万円	建物の構造☐、基礎・柱の劣化などを確認
耐震壁の追加	10万円～30万円(1か所)	耐震壁（筋交いや構造用合板）の設置
基礎の補強	50万円～100万円	ひび割れ修復、コンクリートの補強、鉄筋追加
柱・梁の補強	30万円～80万円	接合金物の設置、補強材による構造強化
屋根の軽量化	100万円～250万円	瓦屋根を軽い金属屋根などの素材に変更
制震・免震装置の設置	50万円～300万円	建物の揺れを吸収する制震ダンパーの設置

断熱リフォームの費用相場は200万円〜500万円

築年数が古い戸建ては断熱性能が低いことが多く、快適な室内環境を作るために断熱リフォームを検討する価値があります。

家全体の壁や床下、天井に断熱材を敷き詰める工事には、住宅の規模により200万円から500万円程度の費用が必要となります。

最も熱が逃げやすい窓を二重サッシにしたり高性能な樹脂サッシに交換したりする窓リフォームは、1箇所あたり5万円から20万円程度で可能です。

最新の断熱改修は冷暖房の効率を改善するため、年間で数万円単位の電気代削減につながります。

戸建ての断熱リフォームでは補助金が活用できる場合もあるので、事前に確認しておきましょう。

工事内容	費用相場	特徴・主な作業
充填断熱	250万円〜350万円	壁の内部に断熱材を詰め込む。室内側の改修と同時に行うのが一般的。
外張り断熱工法	350万円〜450万円	建物全体を外側から包み込む。外壁の張り替えとセットで行うことが多い。
窓・開口部の断熱	50万円〜150万円	内窓（二重サッシ）の設置や、高断熱サッシへの交換。

外装リフォームの費用相場は100万円〜450万円

建物の寿命を延ばすために欠かせない外装リフォームは、外壁の塗装や屋根の補修をセットで行うのが費用を抑えるコツです。

外壁塗装のみであれば100万円から150万円程度で済みますが、サイディングの張り替えや屋根の葺き替えを含めると300万円を超える予算が必要となります。

外壁や屋根の劣化を放置すると雨水が構造体に侵入して柱を腐らせてしまうため、10年から15年ごとの定期的なメンテナンスが建物を守るためには重要です。

足場を設置する費用は1回あたり15万円から25万円ほどかかるため、外壁と屋根の工事を同時に行うことで足場代を節約し、総コストを下げることが可能です。

工事内容	費用相場	主な作業・特徴
外壁塗装・部分補修	100万円〜200万円	外壁の塗り替え、シーリング（目地）の打ち替え。
外壁カバー工法	200万円〜350万円	現在の外壁の上から新しい外壁材を重ねて張る。
外壁の張り替え	350万円〜450万円	古い外壁材を撤去し、新しい外壁材を張る。下地の補修も含む。
屋根の葺き替え・補修	100万円〜250万円	外壁と同時に行うことで、足場代を節約可能。

工事期間の目安と仮住まいの重要性

フルリフォームは完了まで数か月かかるため、工事中の生活をどうするかが大きな課題です。

計画段階から仮住まいの準備を進めておくことで、思わぬ出費を最小限に抑えられます。

ここでは、リフォームの流れに沿った工期の目安と、仮住まいを選ぶ際の注意点について解説していきます。

フルリフォーム完了までの工期スケジュール

戸建てを丸ごとリフォームする場合、着工から完成までには一般的に3ヶ月から6ヶ月程度の期間が必要になると考えておきましょう。

最初の1ヶ月で解体・構造補強、2〜3ヶ月目に断熱材充填・配管工事・内装造作を進めます。

天候による遅延を考慮して1ヶ月程度の余裕を持ったスケジュールが理想です。

また、着工後の仕様変更は工期を大幅に延ばすため、着工前に細部まで打ち合わせを完了させておくことが重要です。

仮住まいの確保と費用の注意点

フルリフォームでは電気・水道が止まり、家全体が工事現場となるため、仮住まいが必要です。

賃貸の家賃・礼金、2回の引越し費用、トランクルーム代などを合わせると、数ヶ月で50万円〜100万円程度の出費になるケースもあります。

あらかじめリフォーム予算に組み込んでおくと安心です。

また、ペットを飼っている・高齢の家族がいるなど、条件に合う仮住まいが見つかりにくい場合は、半年前から探し始めることをおすすめします。

フルリフォームと一部リフォーム、どっちがいい？

築古の戸建てを前にすると、どこまでリフォームすべきか判断に迷う方も少なくないでしょう。

フルリフォームにするか、部分的なリフォームで済ませるかを判断する基準は、「建物の状態」と「将来のライフプラン」の2点にあります。

フルリフォームは一度に全ての不満を解消できるメリットがありますが、一部リフォームは予算を抑えながら段階的に住まいを整えることが可能です。

それぞれの特徴を比較して、自分のライフプランや予算、建物の老朽化度合いに最も適した方法を判断することが大切です。

フルリフォームがおすすめなケース

築30年以上の戸建てや、構造体（柱や梁）の老朽化が進んでいる場合、あるいは耐震基準を満たしていない場合は、家全体を新しくするフルリフォームがおすすめです。

古い間取りは細かく仕切られていることが多いため、壁を取り払って広々としたリビングを作りたいといった大幅な変更を希望する場合もフルリフォームが必要です。

一度の工事で全ての設備や内装が新しくなるため、将来的なメンテナンスのタイミングを揃えることができ、長期的な管理が非常に楽になるメリットがあります。

住宅全体の資産価値を大きく高めたい場合や、受け継いだ家を次の世代まで長く残したいと考えている方にとっても、フルリフォームは価値のある投資となります。

1. 構造・性能面の不安が大きい（旧耐震基準の建物など）
2. 既存の間取りやデザインを完全に一新したい
3. 断熱・気密性を現在の水準まで高めたい

一部リフォームで済むケース

建物自体の構造に問題がなく、設備の老朽化やデザインの一新が目的であれば、一部リフォームで十分な場合があります。

キッチンや浴室といった特定の場所を新しくする一部リフォームで十分に快適になります。

予算に限りがあり、まずは生活に直結する水回りだけを最新の設備に入れ替えたいという場合も、無理に全体を直す必要はありません。

また、将来的に数年以内に売却や建て替えの可能性があるのなら、大きな投資を避けて必要最低限の補修に留めるのが経済的に賢い選択と言えます。

部分的なリフォームを繰り返すと最終的な総額が割高になることもありますが、今の生活で最も困っている部分をピンポイントで解決できる即効性が大きな魅力です。

1. 水回りや外装など、特定の場所だけを新しくしたい
2. 将来的な売却も視野に入れており、大規模な投資は避けたい
3. 工事の予算を抑えたい

「どれくらいの規模のリフォームが良いのかわからない」と悩んだら、まずはリフォーム業者に実際に家を見てもらったり、見積りを取るなどで、一番合っているリフォームの方法を探してみましょう。

戸建てリフォームを安くする方法や補助金について

戸建てのフルリフォームでは高額な費用がかかるからこそ、国や自治体の支援制度を活用することで、費用負担を大幅に軽減することが可能です。

国や自治体の補助金制度をうまく利用すれば、数十万円〜数百万円の補助を受けられることもあります。

特に築古の戸建てに必要な「性能向上」を目的としたリフォームに対しては、手厚い補助金・減税制度が用意されています。

ここでは、リフォーム費用を安く抑えるための具体的な方法と、利用を検討すべき代表的な補助金・減税制度について解説します。

リフォーム費用を抑える3つの行動

補助金や減税制度を適用する前に、まずはリフォーム計画段階で費用を抑えるポイントを押さえておきましょう。

まず1つ目は、工事の優先順位を明確にすることです。

安全や快適性に直結する「耐震補強」「断熱改修」「水回り設備更新」などを最優先に予算を確保しましょう。

コストを抑えられる部分は、現状維持や設備のグレードダウンを検討し、使えるものは再利用するなど、費用にメリハリをつけることが重要です。

2つ目は、設備や建材のグレードを使い分けることです。

キッチンや浴室などの設備は、機能と価格のバランスが良い「標準グレード」を基本として選びましょう。

特にこだわりたい箇所（例：キッチンだけハイグレードなものにしたい）に絞って予算を投入するのが賢い方法です。

3つ目は、必ず複数社から見積もりを比較することです。

同じ工事内容でも、業者によって費用は数百万円単位で大きく変わる可能性があるため、必ず複数の業者から見積もりを取ることが基本です。

リフォームの総額だけでなく、内訳や使用材料を比較し、提示された価格が適正であるかをしっかりと見極めましょう。

2026年度版の最新補助金制度を活用する

現在、国が推進している省エネ住宅への改修には、「子育てエコホーム支援事業」や「先進的窓リノベ事業」などの大型の補助金が用意されています。

これらの制度を利用すれば、窓の断熱改修や高効率給湯器の設置に対して、工事内容に応じたまとまった額の補助金を受け取ることが可能です。

各自治体でも独自の耐震補強補助金やバリアフリー改修の助成金を実施している場合があり、国と自治体の制度を併用できるケースもあります。

補助金の多くは予算に上限があり、着工前に申請が必要となるため、最新の公募状況を常にチェックしているリフォーム会社をパートナーに選ぶことが重要です。

補助金制度	目的と対象工事のイメージ	補助金額（目安）	申請の重要ポイント
長期優良住宅化リフォーム推進事業	住宅の長寿命化。耐震・省エネ・耐久性向上、三世代同居対応など。	上限80万円〜250万円	インスペクション（住宅診断）が必須。リフォーム後の性能基準クリアが必要。
住宅省エネ2026キャンペーン	高い省エネ性能の実現。窓・ドアの断熱、高効率給湯器、バリアフリー。	最大数十万円〜200万円超（工事内容による）	着工前の申請が必須。登録された「登録事業者」に依頼する必要がある。
介護保険による住宅改修費	バリアフリー化。手すり設置、段差解消、滑りにくい床材への変更。	上限20万円の費用の7割〜9割	要介護・要支援認定が条件。事前にケアマネジャーへの相談が必須。

これらの国による補助金に加えて、お住まいの自治体が独自に行っている『耐震改修助成金』や『アスベスト調査補助金』を併用できるケースも多々あります。

最新の補助金情報は非常に複雑なため、申請実績が豊富で、制度に詳しいリサーチ力のあるリフォーム会社を選ぶことが、賢くリフォームする最大のコツです。

補助金の適用条件や金額は年度ごとに変わるため、最新情報を確認することが重要です。

リフォームで利用できる減税制度を活用する

補助金以外にも、リフォームによって支払う税金を優遇する減税措置を受けることができます。

これらの減税制度は、リフォーム後の費用負担を長期的に軽減してくれるため、補助金と合わせて活用を検討すべき重要な制度です。

1. 住宅ローン減税： 2030年（令和12年）末まで5年間延長。
2. リフォーム促進税制： 2028年（令和10年）末まで3年間延長。
3. 固定資産税の軽減措置： 2031年（令和13年）3月末まで5年間延長。

リフォームの減税制度を受けるには、確定申告の際にリフォーム会社が発行する『増改築等工事証明書』が必要となります。

全ての業者がこの書類の発行に慣れているわけではないため、契約前に『減税制度を利用したいので証明書の発行が可能か』を確認しておくことが重要です。

資金計画を支えるリフォームローン

自己資金だけでは足りない場合や手元に現金を残しておきたい場合には、リフォームローンを活用して計画的に返済していく方法があります。

リフォームローンには、銀行が提供する低金利な有担保型と、審査が早く手続きが簡単な無担保型の2つのタイプが存在します。

中古住宅を購入して同時にリフォームする場合は、物件の購入代金とリフォーム費用を一つにまとめられる住宅ローン一体型を選ぶと、非常に低い金利で借りることが可能です。

金利だけでなく、団体信用生命保険の有無や繰り上げ返済の手数料なども比較して、自分の返済能力に見合った無理のない借入プランを立てることが重要です。

戸建てリフォームで失敗しないためのポイント

リフォームは一度始めると後戻りができないため、事前の計画や業者選びが非常に重要です。

「思ったより費用がかさんでしまった」「仕上がりがイメージと違った」と後悔しないためには、優先順位を決め、信頼できる業者を選び、事前の準備をしっかり行うことが大切になります。

特に築古の戸建てリフォームでは、予期せぬトラブルが発生しやすいため、計画的に進めることが重要となります。

ここでは、失敗を防ぎ、理想の住まいを実現するための具体的な注意点とポイントを解説します。

築古の家の状態を住宅診断で正確に把握する

リフォームの計画を立てる前に、専門のホームインスペクターに依頼して建物の劣化状況を調査してもらう「住宅診断」を必ず受けましょう。

基礎のひび割れや床下の腐食、屋根の雨漏りなどは素人目には判断が難しく、工事中に発見されると追加費用で予算オーバーになりかねません。

事前に隠れた欠陥を把握することで、修正費用を見積もりに組み込め、結果として総額を抑えることにもつながります。

余裕のある予算・スケジュールを決める

工事が進むにつれて追加工事が必要になることもあるため、最初から予算の10〜20%程度の余裕を持たせておくことが重要です。

契約前に「工期が遅れた場合の対応」や「追加費用が発生するケース」について業者と確認しておくと安心です。

特に、大幅な間取り変更や配管交換を伴う工事では予想外の追加費用が発生しやすいため注意しましょう。

複数のリフォーム業者に相談して内容・見積りを比較する

大手メーカーは保証が手厚い一方で広告費が上乗せされ、地元の工務店は価格が安いものの得意不得意がはっきり分かれるといった特徴があります。

必ず3社程度から見積もりを取り、価格の安さだけでなく提案力や担当者とのコミュニケーションのしやすさも比較しましょう。

見積書に「工事一式」が多用されていないか、詳細な部材名・単価が記載されているかも確認のポイントです。

戸建てフルリフォームの費用を徹底解説｜まとめ

この記事では、戸建てのフルリフォームについて以下のポイントをご紹介しました。

【戸建てフルリフォームの費用】

• フルリフォームの総額は平均2,000万円以上。坪数・構造・設備グレードによって大きく変動する
• 補助金・減税制度の活用と複数社への相見積もりで、費用を大幅に抑えられる可能性がある

【進め方・注意点について】

• 着工前の住宅診断で隠れた欠陥を把握しておくことが、予算オーバー防止の第一歩
• 工期は3〜6ヶ月が目安。仮住まい費用（50万〜100万円程度）もあらかじめ予算に組み込んでおく

まずは複数の信頼できるリフォーム会社に実際に家を見てもらい、詳細な見積もりを比較しながら、あなたの理想を最もよく形にしてくれるパートナーを見極めてください。

後悔のないリフォームの第一歩として、ぜひ無料の相見積もりから始めてみましょう！