「両親と同居しているが、将来の介護を考えて自宅をバリアフリー化したい」
「家族が増えたので家を広くしたい」

このような理由で家のリフォームを検討しており、リフォーム業者を探している方も多いと思います。

最適なリフォーム業者を選ぶ時は、リフォーム業者から見積もりをとって、費用や施工内容を確認して選ぶのがおすすめです。

この記事では、リフォームの見積もりは無料で依頼できるのか？というところから、見積もりを依頼する時のポイントや、見積もり依頼でしてはいけないことまでをご紹介していきます。

また、リフォームパークが行っている紹介サービスは、地域や施工内容ごとにリフォーム業者を検索することが可能です！
リフォームをご検討中の方で、お見積りができるサイトをお探しなら、リフォームパークもぜひご活用ください！

リフォームの見積もりを依頼する前に知っておきたい「準備」の重要性

リフォームを成功させるためには、業者にコンタクトを取る前の「事前準備」にどれだけ時間をかけ、要望を整理できているかという点が大切です。

何も準備をせずに見積もりを依頼してしまうと、業者への依頼内容が統一されていないなどの理由で正確な比較検討ができなくなり、不要な追加費用の発生してしまう場合があります。

まずはリフォームの目的や優先順位をしっかりと共有し、業者に対して迷いなく希望を伝えられる状態を整えることが、納得のいく住まいづくりへの第一歩となります。

リフォームの目的と優先順位を整理する

見積もりを依頼する前に、なぜリフォームをしたいのかという考えを整理し、予算内で絶対に譲れない優先順位を明確にしておくことが重要です。

「お風呂の段差をなくしたい」「キッチンの収納を増やしたい」といった具体的な要望を整理しておくことで、業者はプロの視点から最適なプランを提案しやすくなります。

要望が曖昧なまま打ち合わせを進めると、あれもこれもとプランが膨らみ、最終的な見積もり金額が予算を大幅にオーバーしてしまうというトラブルが発生します。

あらかじめ優先順位を決めておけば、予算がオーバーした際にも「どこを削るべきか」を判断できるので、まずはリフォームの優先順位を確立させましょう。

自宅の情報や資料を事前に手元に用意しておく

現地調査をよりスムーズかつ正確に行ってもらうために、建物の設計図面や過去のリフォーム履歴、修繕記録などの資料をあらかじめ準備しておくことが重要です。

図面があれば、壁の内部構造や配管の位置を把握しやすくなるため、工事の可否や追加費用の有無をより正確に見積もりに反映させることができます。

また、リフォームしたい箇所の写真や、理想のイメージに近いカタログの切り抜きなどを準備しておくと、言葉だけでは伝わりにくいニュアンスを業者と共有できます。

正確な情報に基づいた見積書は、工事開始後の「想定外のトラブル」を未然に防ぐことができます。必要な資料はできる限り揃えてから依頼してみましょう。

リフォームの見積もりのほとんどは無料

リフォームの見積もりは無料の場合がほとんどです。

リフォーム工事をする際は、工事費用がどの程度かかるのかを事前に把握しておくためにも、業者に見積もりを依頼しましょう。

なぜ多くの業者が無料で見積もりを行うかというと、リフォーム業界では「見積もりを出してプランを提案すること」自体が、受注を得るための営業活動の一環として定着しているからです。

そのため、見積もりを依頼したからといって、必ずしもその業者と契約しなければならないということではありません。

ただし、見積もりはあくまでも工事にかかる費用の概算なので、工事の過程でリフォームする箇所が増えたり補修など想定外の工事が入った場合は、実際にかかる費用が高くなることもあります。

特に解体してみないと内部の腐食状況がわからない浴室やキッチン周りは、予備費を含めて検討しておくと安心です。

リフォームの見積もりが無料でない場合

リフォーム工事の見積もりは無料の場合がほとんどですが、なかには有料になる場合もあるので注意が必要です。

施工場所がリフォーム業者の対応地域から外れていたり遠方にある場合は出張費用費が発生し、その他にも詳細な見積もりを出す場合はプランニング費用（設計図面の作成代など）が発生することがあります。

また、リフォームの前に雨漏り診断や耐震診断を行う時も診断費用が発生しますが、旧耐基準（1981年5月以前の基準）で建てられた木造建築の場合は自治体から費用が出ることもあるので、気になる方はお住まいの自治体にご相談してみてください。

ポイントとして、依頼する前に必ず「ここまでの調査・見積もりは無料ですか？」と一言確認を入れるだけで、後の金銭トラブルを確実に防ぐことができます。

見積もりは基本的には無料ですが、特殊な調査や遠方への依頼では費用が発生する場合があります。

事前に確認しておきたい主なケースをまとめました。

リフォームの見積もりが無料でないケース	かかる費用
対応地域から外れている場合	出張費用
詳しい見積書を作る場合	プランニング費用
雨漏り・耐震診断を行う場合	診断費用 ※旧耐震基準で建てられた木造建築は診断料が無料になる自治体もある

※特に耐震診断については、自治体の補助金制度を利用できるか、事前に役所の窓口や業者の担当者に確認してみるのがおすすめです。

リフォームの費用を安くするなら相見積もりがおすすめ

複数のリフォーム業者から見積もりをとることを、相見積もりと言います。

相見積もりをして費用を比較することで、施工費用が安い業者を選ぶことができるので、結果的にリフォーム費用を安く抑えることができます。

しかし、相見積もりの本当の価値は「安さ」だけではありません。複数の見積もりを比較することで、そのリフォームの「適正価格（相場）」がはっきりと見えてくるようになります。

例えば、1社だけだとその価格が適正なのか判断できませんが、3社を比較すれば極端に高い項目や、逆に安すぎて手抜きが心配な項目が見えてきます。

その他にも、リフォーム費用の内訳を把握できる・複数のプランを比較することで自分たちの要望に合った提案を選べるなどもメリットです。

見積もりを取る業者が多すぎると比較するのが大変になるため、相見積もりをする時は3〜5社から見積もりをとるのがおすすめとなります。

リフォームの見積もりを依頼する時のポイント

リフォームの見積もりを依頼する時に、いくつかのポイントに気をつけることで「見積もりから施工までスムーズに進められる」「最適な業者を見つけられる」などのメリットがあります。

ここからは実際にリフォームの見積もりを依頼する時のポイントをご紹介していくので、ぜひ参考にしてみてください。

予算や希望を予め決めておく

見積もりを依頼する前に、リフォームの予算やどのようなリフォームをしてほしいのかを予め決めておくことは、施工開始までをスムーズに進めるための重要なポイントです。

特に、「なぜリフォームしたいのか」を明確にしておくと、業者はプロの視点から予算内で最適な解決策を提案してくれます。

実際の見積もりはリフォーム業者が現地を確認してから行われますが、見積もりの前に予算やリフォームしたい箇所・リフォーム内容を業者に共有することで、業者もより精密な施工費用や期間を出すことができます。

その他にも、見積もりを業者に依頼する時に、リフォームを行う建物の間取り図や、リフォームしたい箇所の写真を共有するのも、業者が実際の工事をイメージしやすくなるのでおすすめです。

電話やFAXよりも対面で行う

リフォームの見積もりの打ち合わせをする時に電話やFAXで見積もりを済ませる場合もありますが、見積もりの打ち合わせはなるべく対面で行うのがおすすめです。

直接担当者と会って話すことで、リフォームのイメージや内容を伝えやすくなります。

また、カタログを見てどんなものがいいかを相談しながら決められる・疑問を感じたタイミングですぐに質問しやすいのも、対面をおすすめする理由の1つです。

忙しくて打ち合わせの時間を設けるのが難しいという方は、Zoomなどオンラインで見積もりの打ち合わせを行う方法もあります。

担当者との相性をチェックする

リフォームの見積もりを取る時に担当者との相性を確認することも重要なポイントです。

リフォーム工事は依頼から施工完了まで数週間〜数ヶ月かかることがほとんどで、その間の進捗報告やトラブルが発生した時の対応は、担当者を通して行われます。

また施工後に不具合・故障が生じた場合も担当者と連絡する可能性があるなど、担当者とは長い付き合いになることが予想されるので、仕事面だけでなく人柄など性格面の相性も確認するのがおすすめです。

連絡した時に早く返事をくれるか・こちらの質問に的確な答えを返してくれるか・誠実な人柄かなどを、見積もりの時にチェックしておきましょう。

問題やトラブルが起きた時の対応を確認する

リフォームの工事中に問題やトラブルが発生した時に、リフォーム業者がどのような対応を取るのかを事前に確認しておくことは大切です。

工事を進めていく中で、補修しなければならない箇所が見つかったり、トラブルがあって施工期間が遅れるケースもあります。

特に「追加費用が発生する場合のルール」を明確にしておきましょう。
「追加の工事が必要な場合は必ず書面で合意をとってくれるか」を確認してください。

これらの不安要素を事前に確認しておくことで、気づかずに予算オーバーしてしまったという事態を防ぐことができます。

起こり得そうな問題やトラブルを事前にリフォーム業者と相談し、問題が発生した場合の対応をしっかり確認しておきましょう。

余裕をもったスケジュールにする

見積もりをリフォーム業者に依頼すると、業者は現地に赴いて実物の物件を調査した上で、リフォーム内容や費用の概算を出します。

現地調査後から見積書の受け取りまでは約10日程度かかることが多く、場合によってはさらに時間がかかることもあるので注意が必要です。

スケジュールが短すぎると、業者側も満足な現地調査やプランの精査が行えず、費用や施工内容が曖昧な見積もりとなってしまうので、満足のいくリフォームを行うためにも余裕を持ったスケジューリングが大切になります。

相見積もりであることを伝える

リフォーム業者に相見積もりであることを伝えるのも、見積もりを依頼する時のポイントです。

相見積もりであることをリフォーム業者に伝えることで、業者側が他社よりも魅力的な費用・プランを提案する可能性が高くなるでしょう。

業者側も「比較されている」という前提で動くため、不当に高い見積もりを出してくるリスクを抑えられます。

その他に、他の業者の見積もりと比較しながら質問できるのもポイントの1つです。

見積もりを取ったまま放置しない

相見積もりをして依頼するリフォーム業者が決定したら、他の業者に電話やメールで、お断りの連絡を入れましょう。

断るのは申し訳ない気持ちのまま放置してしまうのが一番良くありません。

相見積もりはリフォーム業界の中で一般的なことなので、断ることに引け目を感じる必要はありません。

どのリフォーム業者も労力と時間をかけて見積もりを出しているので、感謝の意を伝えながら、断る旨を丁寧に伝えるのがおすすめです。

返事に迷う場合は、「今回は予算の都合で他社に決めさせていただきました」とシンプルに伝えるだけで十分です。

リフォームにおける「良い見積書・悪い見積書」の見極め方

リフォームの見積書が手元に届いたら、単に合計金額だけを見て判断せず、まずはその内訳を詳しく確認することが重要です。

一番心配される「ぼったくり」や「手抜き工事」のリスクは、見積書の詳細を確認することでトラブルを事前に防げます。

提示された金額の根拠が明確であるか、必要な工程がすべて含まれているかを細かくチェックしていきましょう。

「諸経費」の内訳

見積書に必ず含まれる「諸経費」とは、現場監督の人件費や通信費、現場の保険料などのことで、一般的には工事費全体の10％〜15％程度が相場とされています。

この項目が極端に安すぎる場合は、現場の安全管理や工程管理がずさんになる恐れがあり、逆に20％を超えるような場合はその正当な理由を担当者に確認しましょう。

経費の割合が適切であるかどうかは、その業者の管理体制がしっかり整っているか、誠実な見積もりを作成しているかを判断するための大きな指標となります。

不明瞭な金額設定になっていないか、他社の見積もりと比較しながら、納得できる説明が得られる業者を選定することがリフォーム成功に繋がります。

「一式」表記が多すぎないか

「キッチンリフォーム工事 一式 100万円」のように大まかな表記ばかりが目立つ見積書は、工事の具体的な内容が記載されていないため、後から追加費用を請求される場合があります。

具体的にどのメーカーの製品を使用するのか、古い設備の解体費や処分費は含まれているのかなど、詳細が書かれていない見積もりには特に注意が必要です。

信頼できる業者が作成する見積書は、商品代、解体費、設置費、内装費などが細かく分類されており、素人が見ても何にいくら支払うのかが理解できるように工夫されています。

もし不明瞭な「一式」表記が多いと感じた場合は、遠慮せずに工事の内訳の提示を求めましょう。

最新の補助金・減税制度への対応

省エネ性能を高めるリフォームを対象とした「こどもエコホーム支援事業」など、国による大型補助金制度が実施されています。

良い業者であれば、見積もりの段階でこれらの補助金が活用できるかどうかを積極的に提案し、少しでも施主の金銭的な負担を減らせるように工夫をしてくれます。

逆に補助金に関する説明が一切ない業者の場合は、最新の制度に詳しくないか、あるいは複雑な申請手続きの手間を嫌っている可能性があるため、慎重な見極めが必要です。

補助金や減税制度を活用できるかどうかで最終的な自己負担額は大きく変わるため、制度の利用を前提とした提案を行ってくれる「パートナー」としての業者を選びましょう。

見積もりの「有効期限」を確認

資材価格の高騰により、リフォーム業者が提示する見積書の有効期限が「2週間〜1ヶ月」と以前よりも短く設定されるケースが非常に増えています。

この期限を過ぎてしまうと、資材の仕入れ価格の変動などを理由に、最初に見積もった金額では工事が受けられなくなってしまう可能性があるため注意が必要です。

見積書を受け取った際は、いつまでに最終的な判断をすべきか、期限を過ぎた場合に金額がどう変動する可能性があるのかを、あらかじめ担当者に確認しておくことをおすすめします。

無理に即決を迫る業者は避けるべきですが、適切な期限内でしっかりと比較検討を行い、後悔のないスケジュール感でリフォームの計画を進めていくことが大切です。

リフォームの費用相場については、「【リフォーム費用の相場はいくら？】部位別の価格や工事費以外の料金を徹底解説！｜GMO不動産査定」も参考にしてみてください。

リフォームの見積もりでしてはいけないこと

見積もりは施工前の準備段階ですが、いくつか気をつけなくてはならないこともあります。

何も考えずに見積もりをとると、最悪の場合、自分の思うようなリフォーム工事にならなかったという事態になってしまうので注意が必要です。

ここからは、リフォーム工事を成功させるためにも、リフォームの見積もりでしてはいけないことをご紹介していきます。

料金だけで判断しない

相見積もりをする時に、費用面だけに注目してリフォーム業者を選ぶのは危険です。

費用は抑えられるかもしれませんが、施工の技術が低い低品質な業者や手抜き工事をする悪質な業者にあたる可能性が高くなります。

費用面だけなく、施工内容や担当者の人柄から信頼できる業者なのかを判断することが大切です。

リフォーム業者の公式サイトを調べ、施工例を見る・実績や口コミを確認するなども信頼できる業者か確認するための良い判断材料になります。

見積もり内容の変更をしすぎない

見積もり内容の変更自体はよくあることですが、変更の回数があまりにも多くなると、リフォーム業者側の負担が大きくなり、信頼関係もなくなってしまう恐れがあります。

リフォームの見積もり変更は多くても1〜2回が妥当です。

リフォームの工事を根幹から変えるような大きな変更はなるべく控えるようにし、どうしても変更したい場合は早めのタイミングで先方へ伝えるようにしましょう。

また、リフォーム業者の理解を得られるように、なぜ変更したいのかを明確に伝えることも大切です。

6社以上の会社から相見積もりをとらない

相見積もりをする業者の数は、ご自身でそれぞれの業者の施工内容や費用を把握できる範囲に留めておくことが重要です。

見積もりをとる業者の数が多すぎると、比較するのが難しく、結局どの業者が最適なのか分からなくなってしまいます。

また、全ての業者が見積もりをだすまでに多くの時間が必要なので、施工開始まで時間がかかってしまう可能性も高いです。

相見積もりをとる業者の数の理想は3〜5社のため、一般的に6社以上からは見積もりを取らないようにするのがおすすめとなります。

複数の業者に現地調査を同時に依頼しない

複数のリフォーム業者に対して同時に現地調査を依頼すると、調査のタイミングが重なり満足な調査ができない事態が起きてしまいます。

現地調査を細かく行えないと正確な見積もりができず、施工まで影響を与えてしまうので、トラブルや問題が起こる可能性も高いです。

満足のいくリフォームを行うためにも、複数の業者にリフォームを依頼する時は、現地調査の日程が重ならないように調整することが大切になります。

リフォームの見積もりは無料？｜まとめ

リフォームの見積もりは、出張費・プランニング料・診断費がかかる場合を除き、ほとんどのリフォーム業者が無料で行ってくれます。

まずはプロの診断を受けることから始めてみましょう。
大切なのは、見積もりを依頼する前の「準備」を怠らず、届いた見積書の「内訳」を複数社でしっかりと比較して見極めることです。

「断りづらい」「しつこい営業が怖い」という不安もあるかと思いますが、相見積もりは納得のいく住まいづくりのために必要であり、断ることも決して失礼なことではありません。

今回ご紹介したポイントを参考に、自分たちの要望に真摯に向き合ってくれる誠実なパートナーをじっくりと比較して選び、理想のリフォームをぜひ成功させてください。

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